全国的に普及している、店舗数の多いチェーン店舗は「高速出店」する時期を経ている場合がかなり多いように思われます。様々な事例を研究すると、成長の初期段階で出店を高速化するのは得策ではないのではないか？という仮説が立てられます。すなわち、高速出店には好ましいものと、好ましくないものがあると考えることができます。
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出店計画の際には、出店数を年度別にどう配分するかを決める必要があります。出店の“速度”に関連します。出店の速度は急に上がって「高速出店」になることもあれば、急に下がることもあり、長年にわたり一定であることは稀です。出店速度はどのように考えればよいのでしょうか？
店舗開発では“出回る”前の情報を獲得するために「能動的」な情報収集活動が求められますが、ベテランの方は更に進んで「積極的・攻撃的」な「攻めの店舗開発」をしています。空き物件になりそうもない営業中の店舗で自社が出店したいところに狙いを定め、そこを自社の店舗に入れ替えるには？と考えるのです。しかし試す場合は注意が必要です。
令和2年国勢調査の人口データ速報に基づき、人口上位８都道府県（東京都・神奈川県・大阪府・愛知県・埼玉県・兵庫県・北海道）市区レベルデータを、店舗開発実務の観点から４グループに分類した結果を動画で解説しました。国勢調査データを、チェーン店エリア戦略作成に使うための具体的な分析方法についてもお話しています。
「物件情報がなかなか集まらない」は、店舗開発者の永遠のテーマではないでしょうか。そもそも物件情報はどうやって集まるのか？出回り物件情報とは？受動的・能動的・攻撃的情報収集の違いと目指すべき姿とは？そのために、まず何から始めたらよいのか？営業に出る前に準備すべきことは？...等々、まずは総論的なお話をさせていただきます。
多くの街の土地勘を持つことは店舗開発業務で必要不可欠です。街の情報を記憶に刻み込み、最新に近い状況に保つことが理想。そのための効率的な街での過ごし方をご紹介します。“手書きのノート”をお忘れなく。街の地図をノートに手でかくと、街の様子が流れるように、立体的に頭に入り、物件説明でその街の情況を説得的に話すのに大変有効です。
市場が縮小する中での出店や小商圏対応を考える上で非常に重要な問題です。必要な商圏人口とは立地だけで決まるものではなく、店舗が提供するもの、営業力、企業全体の力も含めて考えるべき“全社的な問題”。店舗開発にとっては少ないほうがありがたい。売上に責任を負う立場の人は多めに考える。両者の溝を埋めるためにどう決めていくべきか？
出店における「良い場所・良い立地とは？」を定義することは簡単なようで、実は即答が難しい問題です。はっきりしていることは、“売れる（売れ続ける）立地”は良い立地である、ということですが、それは誰が決めるのでしょうか？とかく量的な観点で考えがちですが、それだけで十分なのでしょうか？
店舗開発的な地図の見方、さらに進めて“地図の読み方”を解説します。様々な地域の土地勘をつくることは、店舗開発者にとって業務上不可欠ですが、最初にすべきことは、やはり地図を見ることです。自分の血となり肉となる“商圏分析”のトレーニングにもなります。手軽なやり方を紹介しますので、ぜひ日課に組み入れてみてください。
回転寿司最大手スシローがテイクアウト（持ち帰り）専門の新業態店舗「スシロー To Go」の出店を強化しています。なぜTo Go店の出店が葛飾区、江東区なのか？、一号店がなぜ芦屋だったのか？を考えてみました。新業態店舗が売れる立地の条件は大きく２つあります。出店する理由、成り立つ条件、出店の注意点を解説します。
ロードサイドに店舗展開する場合、駐車場台数が多いほど売上は上がるという考え方は大方正しいのですが、それが当てはまるのは、ある駐車場台数までの範囲に限られます。駐車場台数がある値を超えると、駐車場台数が増えても売上が上がらない、むしろ低下することもある。多すぎてもダメだし、少なすぎてもダメなのが駐車場台数です。
店舗開発用語をわかりやすく、実務に即して解説する動画をYouTubeで配信開始しました。まず「商圏」「キャッチ率」「カニバリとは」を解説。理論武装にお役立てください。
YouTubeで“実践！現調シリーズ”を始めます。…
2017年4月開講の弊社セミナー「店舗開発という仕…
コンビニに限らずロードサイド店舗では、既存店駐車場台数とコロナ禍での店舗売上の関連を分析しておくことをおすすめします。駐車場台数が十分にある店舗は客数を獲得でき、客単価も高くなることも期待できます。不十分であったり店舗が敷地入り口から離れていたりすると客数の伸びに限界が生じます。
CVS大手三社の格差が鮮明になっており、既存店の客数の落ち込みがファミリーマートとローソンはセブンイレブンより5ポイント近く大きく、セブンイレブンは客単価の増加が最も大きかったことが主な原因だそうです。特にコロナ禍の状況で、特に強く客数に影響すると考えられる要因は何でしょうか？
沖縄セブンイレブン店舗展開経緯の続報です。昨年末時点で67店舗、今年に入ってから12店舗増加し、2月23日時点で79店舗を展開しています。出店すべき自治体は出しつくしたようで、新たに出店した自治体はなく、浦添市と沖縄市ではほぼ半月おきに追加出店が進んでいる様子が分かります。
相模原市緑区はリニアの駅ができる橋本駅があり、40の塾が存在し、中央区、南区と同様に橋本駅周辺に35％が集中しています。橋本高等予備校という橋本で40年以上の歴史を誇る予備校もあります。これを見ると学習塾の出店と公立中学校の立地とは相関があまりないことが分かります。
相模原市南区は小田急線と江ノ島線が合流する相模大野駅があり、中央区に比べて中心地がはっきりしています。学習塾は59件ありますが、その出店はどのようになっているかを見てみます。激戦区は相模大野駅近接の相模大野3丁目と7丁目で南区全体の25％弱の14店舗が集中しています。
相模原市中央区では、臨海セミナーをはじめとする大手塾が主要駅の周辺に集中しています。駅周辺以外の激戦区に出店しているのは地元系の塾が中心で、上溝バイパスと相模川に挟まれた工場や工業団地が目立つ地域であることが分かります。一方、出店の空白領域もあることが見てとれます。
相模原市に注目してみます。学習塾の“局地戦”商圏は小さいことが考えられ、自治体別店舗数データでは分析が大雑把すぎます。区別店舗数は中央区69件、南区59件、緑区42件…これでもまだ解像度が低い。そこで顕微鏡の倍率を上げるように、各区の中の地区別の店舗数を調べてみました。
セブンイレブンの沖縄県での展開は、消費者の間で普及した業態が未出店のエリアをどのように面的にカバーしてういくかに関する“貴重な記録”と言えますので、定期的に共有させていただきたいと思います。
北海道から九州まで店舗があるのが良しとされない場合もあるのです。ジョイフルの北海道撤退は、企業全体の効率性を考え、本拠地から最も離れた孤立した１店舗を早い段階で潔く閉店した“積極的な閉店”であり、地震やコロナはその後押しをしたに過ぎないと考えることもできます。
新規出店だけを考えていればよい企業は相対的に数が少ないのが実情です。多くは業績不振な店を含む既存店舗があります。そこで、そろそろ“閉店の方法”についてもお話ししたいと思います。どう開けるべきかがあるなら、どう閉めるべきかもあるという主旨です。
あるべき店舗開発者の物件プレゼンを考えるヒントとしてお手本になるのはベテランの不動産業者さんです。家を借りた際の物件現調のときを思い出してください。どのような説明をしてほしいか？こんな説明だったら物件を断る、と思うのはどのような説明か？を考えてみてください。
プレゼンの際の重要な心構えは「物件について良いことばかりを言わないこと」です。マイナス要因はあって当然で、売れる要因しかなく、売れない要因がないような完璧な物件などないと考えてください。良いことばかり言う人が信用されないのと同じことです。
“即刻アウト”になってしまったかわいそうなプレゼンの思い出話です。教訓にすべきことは、物件プレゼンの方法を店舗開発部員各自に任せっきりにするのは危険であること、そして、物件説明を、物件そのものの説明から始めることは危険であるということです。
最近ロードサイドを車で巡回することが増え、葬祭サービスや家族葬ホールの出店増加を感じます。一角に3件の葬祭会場が集中する地域も。借り手がつかない区画へ需要を見越して出店が増えているのでしょうが、高齢化社会で健康生活を充実させるような店舗がもっと街に増えないものかと思います。
「店舗開発という仕事」セミナー基礎コースの復習＋実践編（既存店・物件評価、売上予測、出店戦略）をセットにした新コースの第１回を、2020年2月20日に大阪で開催させていただきます。
情報をつなぎ合わせると神田一力堂は約1年で閉店を決断したようです。店舗数が一桁台の前半という少ない段階で、傷の浅いうちに撤退するのはとても勇気のいる決断です。周囲に当たり前のように店がある業態ほど、成り立たせるのは難しいものです。