最初に確認すべきことは2018年までに不採算店舗が増え、収益性が低下していたことです。手っ取り早くトップラインを引き上げるため、新規顧客獲得目的で新業態開発をしたと思われます。

同じチェーンでも「セールや新商品を知る店舗」と「実際に買う店舗」の使い分けが進む中、都心立地と郊外店舗の役割の違いを意識したさらなる施策の色分けが求められそうです。

危険な予感がしていたワークマンの客離れ加速が報道されています。最近のワークマンに何が起きているのか？をつなぎ合わせると“とても怖いこと“が進行している可能性があります。

出店という観点からとらえた銀座の2023年振り返りと勝手な将来予想。今後、銀座地区内の地域の序列が進むことも考えられます。今後も変化を観察したいと思います。

J.FERRYが粉飾決算をした直接の原因は出店にあるといって良いでしょう。店舗リストを見て設立時の時代背景、約25年を経ての業態と店舗数、店舗の立地等を踏まえ、どこに問題があったのか考えてみてください。

西松屋さんが最も普及しているのは大分県。10万人あたり店舗数が1.30と高いだけでなく、婦人・子供服小売市場における店舗数のシェアも3.79%と全国平均を大きく上回っていることが分かります。

西松屋の１０万人あたりの店舗数は全国レベルで0.8です。この数字が高ければ高いほどその企業は住民の間により普及していると考えられます。最大値1.3の都道府県はどこでしょう？西松屋さんが最も普及しているのは何県でしょう？

西松屋チェーンのように1,000店舗体制となると店舗網は全国に広がりますが、各地域市場の規模に応じて配分できているかが問題となります。小さい市場に過剰出店すれば売上食い合い（カニバリ）が生じ、逆に大きい市場で出店数が不十分だと競合に売上機会を奪われます。

前回の続きです。日本ショッピングセンター協会が公表しているショッピングセンター（以下SC）の開店店舗と売場面積のデータをもとに、1963年以降の千葉県内のSC面積の合計の推移を調べました。〔図１〕はその推移を示しています […]

昨日の続きです。コナカは、『コナカ』の他に『SUIT SELECT』を展開しています（山口県、九州の『FUTATA（フタタ）』も傘下に入れています）。一方のはるやま商事は、『はるやま』のほかに『P.S.FA』、『フォーエ […]