新店売上予測「超」入門(2) 単回帰分析実践!店舗面積と予測売上の関係
売上予測で綺麗な傾向が出ない場合はどうすれば?店舗面積と予測売上の関係を例に、単回帰分析式2本を使い分けるシンプルな方法を解説します。
売上予測で綺麗な傾向が出ない場合はどうすれば?店舗面積と予測売上の関係を例に、単回帰分析式2本を使い分けるシンプルな方法を解説します。
競合調査で一番知りたいのは競合店の売上や客数。正確に調べられない場合もある程度推計する方法を持っておくことが必要。簡単にできる方法を一つご紹介します。
物件情報がなかなか集まらない、は店舗開発者の永遠のテーマ。物件情報はどうやって集まるのか?目指すべき情報収集の姿とは?何から始めたらよいのか?...
市場縮小の中、小商圏対応を考える上でも周辺人口の考え方は重要です。立場により考え方が異なり、立地だけでは決まらない全社的な問題。どう決めるべきか?
良い立地とは?は意外と難問。売れる・売れ続ける立地は良い立地。でもそれは誰が決めるのでしょうか?量的な観点で考えがちですがそれだけで十分でしょうか?
回転寿司最大手スシローも出店を強化するテイクアウト専門業態。なぜ芦屋・葛飾区・江東区が立地に選ばれたのか?新業態店舗が売れる立地条件や出店の注意点も解説。
特にコロナ禍のような状況で、コンビニを始めとするロードサイド店舗では、駐車場台数と売上・客数・客単価は関連しますので、分析しておくべきです。
CVS大手3社の格差が鮮明に、との報道。既存店客数減と客単価増で差が出たことが主要因だそうですが、具体的に何が客数・客単価に影響するのでしょうか?
自社店舗顧客の物理的な行動と関連が強そうな他の業界のテナントを洗い出すのは有意義です。同じフロアや至近距離にこうした店舗が“あるかないか”を確認し、“ある”グループは“ない”グループに比べ売上が高い傾向が読み取れれば、売上に影響していると考えて良いです。
「店舗の近くにあるものの有無」は誰が見ても変わらない内容で、積極的に予測に含めたい。近距離に駅がある店舗の売上が高くなるなら、駅は売上にプラスに作用すると考えられます。ただし逆に作用することも。業種・業態・企業により様々なケースが考えられます。
EU全体では、夏には外食やホテル業の売上は回復基調でした。旅行も車で行けて、アウトドアなど空気の良さそうな場所が選ばれる傾向が見られました。この夏旅行に行ったヨーロッパの人は、安全第一で、各自工夫しながらバケーションを楽しんでいたようです。
市場規模から最大どの程度の売上が期待できる市場かを説明⇒それを基準に物件周辺環境が自社に良い要因を含んでいるかを考慮して金額を調整⇒物件の立地や建物構造の機会点と問題点を加味してさらに調整⇒という順序による説明は、聴く側の頭にすんなり入るものです。
市場規模の次に加える数字には、市場規模に関連する要因は含めないでください。同じような関連の仕方をする数字は2つも要らない。売場面積は含めるべきです。市場の量ではなく質を示す情報があれば含めたい。競争環境、自社の立地や物件構造も加味したいところです。
市場規模に関する数字は必ず含めるべきですが、具体的にどの数字を使うか?周辺人口、世帯数、事業所数、従業員数や最寄駅乗降客数、周辺の小売業年間販売額等のどれを使うか?店舗数が少ない場合は、他の要因も売上に影響するため、どれを選んでも大差ありません。
ヨーロッパの小売売上高は8月にはコロナ前の103%まで消費が戻っており、最近はそんなに不景気なムードは感じません。アパレルは引き続き打撃を受けていますが、日用品や家電製品・家具などコロナ前より売れている業種も。お金をかけるものの配分は変わったようです。
病院の市場規模は何で測るか?大きいとコーヒーが多く売れると考えられる数字は?外来患者数は変化するため使えない。病床数は患者数に関連しそうで日々変化しない数字で、5000程度あると特大病院ですが、売上との関連が強くない。他の原因を探る必要がありました。
商業施設の館が一つの場合、売場面積が同じでも売場の集積度が高いためテナントの売上は高まることが期待できます。館が複数あると、売場が分散して店舗の集客力もばらけ、売上も低くなりがち。増床や新館オープンは売上予測の際マイナス要因と考えた方が無難です。
大型施設に出店する場合に注意すべきこと:市場規模だけにとらわれて売上を楽観的にみると怖い。商業施設の売場面積が同等なのに、テナント店舗の売上に大きな差がありました。店舗面積に大きな差はありません。差がつく原因としてどのようなことが考えられますか?
店舗面積が同じくらいの面積で、売上に差がある店舗がないか確認してください。店舗には適正規模があり、業種・業態・立地等により変わります。ここまでが従来の考え方でしたが、コロナ以降の売上について同じような傾向が続いているかはよく検証する必要があります。
店舗売上高が、市場規模を示す人口に伴って増えているか?人口の値が類似しているのに、売上に開きがある店舗がないか?差があるのはなぜか?なぜ売れないのか、劣っている点は何か?と考えます。同僚にも尋ねてみましょう。売れない理由は意外と出てくるものです。
市場規模と売上高の関連は今こそ丁寧に分析する必要があります。コロナ前までは単純に市場規模が大きいことは良いことと考えられていました。が、コロナ騒動を通じて人々の行動は変化し、市場規模が大きいことが良いことと単純には考えにくくなりました。
店舗数が30店舗以下の場合、はじめから重回帰分析を行うことなど考える必要はありません。まずは売れている店舗と不振な店舗のグループ間の違いがなぜ生じるかを言葉で説明する必要があります。それぞれのグループに入る店舗に共通することは何か?問いかけるのです。
ステップバイステップでご一緒に売上予測モデルを構築。お客様ご自身の言葉で売上予測の根拠を社内に説明できるようになり、社内でメンテナンスも可能です。
「店舗開発という仕事」セミナー基礎コースの復習+実践編(既存店・物件評価、売上予測、出店戦略)をセットにした内容の新講座がスタートします。第1回は2020年2月20日に大阪で開催。改定版オリジナルテキスト付。
かつて狂牛病の影響で困った同社が掲示した“助けてください”というフレーズを思い出しますが、今回の失敗は自業自得です。このままでは店を閉めることになる?もっともで、店が多すぎる地域がある。業態としての意義はあっても、なくて良い立地の店は閉めれば良いのです。
売れない場合は“潔い閉店”も視野に入れる必要があります。売れない店舗の存在は従業員の士気を低下させるだけでなく成長機会をも奪います。成長の初期段階では、傷の浅いうちにその出店を“無かったことにする”英断をし、教訓を次の展開に活かすことを検討すべきです。
コンビニ市場は飽和状態といわれ、全体の売上は増えないでしょう。今後何が起こるか?企業間の売上食い合いです。先行する2社は要所でない店舗が目立ち、今後要所にセブンイレブンが出店してくる。飽和する市場で数店で挟んでつぶす出店はセブンイレブンのお家芸です。
日本の人口はインドの10/1でカレーを食べる頻度も低い。高賃料高エリアは競合がおり、賃料が安いエリアは集客できません。インドの感覚でカレー専門店を出店すると大変なことになるようです。
ブロンコビリーが広い地域に店舗網を拡大すると同時に店舗数の特定の都道府県への集中度が分散していることを確認しました。企業業績の変化を確認すると、営業利益率の2017年の低下が著しいことが分かり、それに伴い販売費及び一般管理費率が上昇しています。
イタリア等ではバールは地元の人々の生活の一部になっています。日本に比べて気候が安定しているからできる業態で、全く同じような雰囲気の店を実現するのは難しいように思います。しかし、日本でも顧客の利用頻度を高めることで売上をどう形成するべきかは今後ますます重要な問題となると思われます。