「物件情報がなかなか集まらない」は、店舗開発者の永遠のテーマではないでしょうか。そもそも物件情報はどうやって集まるのか？出回り物件情報とは？受動的・能動的・攻撃的情報収集の違いと目指すべき姿とは？そのために、まず何から始めたらよいのか？営業に出る前に準備すべきことは？...等々、まずは総論的なお話をさせていただきます。
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市場が縮小する中での出店や小商圏対応を考える上で非常に重要な問題です。必要な商圏人口とは立地だけで決まるものではなく、店舗が提供するもの、営業力、企業全体の力も含めて考えるべき“全社的な問題”。店舗開発にとっては少ないほうがありがたい。売上に責任を負う立場の人は多めに考える。両者の溝を埋めるためにどう決めていくべきか？
コンビニに限らずロードサイド店舗では、既存店駐車場台数とコロナ禍での店舗売上の関連を分析しておくことをおすすめします。駐車場台数が十分にある店舗は客数を獲得でき、客単価も高くなることも期待できます。不十分であったり店舗が敷地入り口から離れていたりすると客数の伸びに限界が生じます。
CVS大手三社の格差が鮮明になっており、既存店の客数の落ち込みがファミリーマートとローソンはセブンイレブンより5ポイント近く大きく、セブンイレブンは客単価の増加が最も大きかったことが主な原因だそうです。特にコロナ禍の状況で、特に強く客数に影響すると考えられる要因は何でしょうか？
自社店舗顧客の物理的な行動と関連が強そうな他の業界のテナントを洗い出すのは有意義です。同じフロアや至近距離にこうした店舗が“あるかないか”を確認し、“ある”グループは“ない”グループに比べ売上が高い傾向が読み取れれば、売上に影響していると考えて良いです。
店舗の近くにあるものの有無は誰が見ても変わらない内容で積極的に予測に含めたい。近距離に駅がある店舗の売上がない店舗に比べ全体的に高くなるなら駅は売上にプラスに作用すると考えられます。ただし駅の存在がマイナスに作用することもあり、業種、業態、企業により様々なケースが考えられます。
EU全体では夏には外食やホテル業の売上は回復基調でした。旅行も車で行けて、アウトドアなど空気の良さそうな場所が選ばれる傾向が見られました。この夏旅行に行ったヨーロッパの人は、安全第一で、人と接触しないよう各自工夫しながらバケーションを楽しんでいたようです。
市場規模から入って、最大どの程度の売上が期待できる市場かを説明し、それを基準に物件の周辺環境が自社に良い要因を含んでいるかを考慮して金額を調整し、物件の立地や建物構造の機会点と問題点を加味してさらに調整する、という順序による説明は、聴く側にとってもすんなり頭に入るものです。
次に加える数字には、市場規模に関連する要因は含めないでください。同じような関連の仕方をする数字は２つもいりません。売場面積は含めるべきでしょう。市場の量ではなく質を示す情報があれば含めたい。競争環境も含めることが多いです。自社の立地や物件構造も加味したいところです。
市場規模に関する数字はご挨拶で必ず含めるべきですが、具体的にどの数字を使うか？周辺人口、世帯数、事業所数、従業員数や最寄駅乗降客数、周辺の小売業年間販売額等のどれを用いるか？店舗数が少ない場合、極端な話、どれを選んでも大差ありません。他の要因も売上に影響しているためです。
ヨーロッパの小売売上高は8月にはコロナ前の103%まで消費が戻っており、最近はそんなに不景気なムードは感じません。アパレルは引き続き打撃を受けていますが、日用品や家電製品・家具などコロナ前より売れている業種もあり、お金をかけるものの配分は変わったようです。
病院の市場規模は何で測りますか？この数字が大きいとコーヒーが多く売れると考えられる数字は？外来患者数は変化するので積極的に使いたくない。患者数に関連しそうで日々変化しない数字は病床数で、これが5,000程度あると特大病院ですが、売上の関連が強くなく、他の原因を探る必要がありました。
売場面積が同じでも、商業施設の館が一つの場合売場の集積度が高いため、出店する店舗の売上は高まることが期待できるのに対し、館が複数ある場合、売場が分散して店舗の集客力もばらけ、売上も低くなりがち。増床や新館オープンは館の分化も意味し、売上予測の際マイナス要因と考えた方が無難です。
市場規模だけにとらわれて売上を楽観的にみると怖いという話。商業施設の売場面積がほとんど同じなのにテナント出店している店舗の売上に大きな差がありました。店舗面積に大きな差はありません。差がつく原因としてどのようなことが考えられるでしょう？大型施設に出店する場合に注意すべきことです。
店舗面積が同じくらいの面積で売上に差がある店舗がないかを確認してください。店舗には適正規模があり、業種、業態、立地などにより変わってきます。ここまでが従来の考え方でしたが、コロナ以降の半年の売上について同じような傾向が続いているかはよく検証する必要があります。
店舗売上高が、市場規模を示す人口に伴って増えているか？人口の値が類似しているのに、売上に開きがある店舗がないか？差があるのはなぜか？なぜ売れないのか、劣っていることは何か？と考えます。同僚にも尋ねてみると、売れない理由は意外と出てくるものです。
市場規模と売上高の関連は今こそ丁寧に分析する必要があります。コロナ前までは単純に市場規模が大きいことは良いことと考えられていましたが、コロナ騒動を通じて人々の行動は変化し、市場規模が大きいことが良いことと単純には考えにくくなりました。
店舗数が30店舗以下の場合、はじめから重回帰分析を行うことなど考える必要はありません。まずは売れている店舗と不振な店舗のグループ間の違いがなぜ生じるかを言葉で説明する必要があります。それぞれのグループに入る店舗に共通することは何か？と問いかけるのです。
「店舗開発という仕事」セミナー基礎コースの復習＋実践編（既存店・物件評価、売上予測、出店戦略）をセットにした新コースの第１回を、2020年2月20日に大阪で開催させていただきます。
思い出したのが狂牛病の影響で困った同社が掲示した“助けてください”というフレーズ。しかし今回の失敗は自業自得です。このままでは店を閉めることになる？もっともです。店が多すぎる地域があります。業態としての意義はあっても、なくて良いところにある店は閉めれば良いのです。
売れる店舗も売れない店舗もあり、売れない場合“潔い閉店”も視野に入れる必要があります。売れない店舗の存在は従業員の士気を低下させるだけでなく成長機会をも奪います。成長の初期段階では傷の浅いうちにその出店を“無かったことにする”英断をし、教訓を次の店舗展開に活かすことを検討すべきです。
コンビニ市場は飽和状態と言われており今後全体の売上も増えることはないでしょう。では何が起こるか？売上の企業間の食い合いです。先行する２社は要所でない店舗が目立ち、今後要所にセブンイレブンが出店してきます。飽和する市場で数店で挟んでつぶすような出店はセブンイレブンのお家芸です。
日本の人口はインドの10/1でカレーを食べる頻度も低い。高賃料高エリアは競合がおり、賃料が安いエリアは集客できません。インドの感覚でカレー専門店を出店すると大変なことになるようです。
ブロンコビリーが広い地域に店舗網を拡大すると同時に店舗数の特定の都道府県への集中度が分散していることを確認しました。企業業績の変化を確認すると、営業利益率の2017年の低下が著しいことが分かり、それに伴い販売費及び一般管理費率が上昇しています。
イタリア等ではバールは地元の人々の生活の一部になっています。日本に比べて気候が安定しているからできる業態で、全く同じような雰囲気の店を実現するのは難しいように思います。しかし、日本でも顧客の利用頻度を高めることで売上をどう形成するべきかは今後ますます重要な問題となると思われます。
ホールケーキが切り分けられて行く話は渋谷の例でしたが、ある地域が閉鎖された小さい商圏に分割されていくことを意味します。出店する企業には“小商圏化に対応する力”が求められます。小商圏化とはケーキのように甘いものではなく、館内人口数百人の閉鎖商圏でどう稼ぐかという話です。
2017年度百貨店・主要SC坪効率ランキングを算出。横浜駅は乗り入れ本数も多いターミナル駅で、工事の影響を受けずに営業を継続している商業施設は想像以上に売上が好調なのでは？横浜東口地下街ポルタ、横浜モアーズ、髙島屋横浜店、ルミネ横浜、相鉄ジョイナスのうち最も坪効率が高かったのは？
チェーン店の店舗開発部が売上予測モデルを作ってみたものの、新店の売上予測が当たらない、出店前の予測と実際の値に乖離があり困っている、などはよく耳にする話です。データを集めてそれを処理するだけでは不十分であるということが最近分かってきました。売上予測には作業パターンがあります。
『星巴克珈琲』はスターバックスコーヒーの中国語表記…
百貨店坪効率ランキング2016年版（売上高順位14…