GISシステムは昔は導入にウン百万円必要でしたが、今はなんと国が無料で提供しています。まさに店舗開発者のための商圏分析ツール。使い方を動画で解説しました。

外国人との会議や商談で、日本市場の商業面での魅力や特徴を端的に説明するときに弊社で使っている「日本市場の４つの特徴」という話をご紹介します。

令和2年国勢調査人口データ速報の人口上位８都道府県市区レベルデータを、店舗開発実務用に４分類した結果を、エリア戦略作成への活用方法と併せて解説。

市場縮小の中、小商圏対応を考える上でも周辺人口の考え方は重要です。立場により考え方が異なり、立地だけでは決まらない全社的な問題。どう決めるべきか？

同じ業種の店舗が周囲に全くない場合は安全か？飲食業態では休日の広域繁華街で周囲に競合店舗がある方が繁忙時間売上が上がる傾向がありました。サービス業種で周囲に競合店がない地域では利用習慣がなく売上が厳しい場合も。ある程度共存企業も必要そうです。

市場規模から最大どの程度の売上が期待できる市場かを説明⇒それを基準に物件周辺環境が自社に良い要因を含んでいるかを考慮して金額を調整⇒物件の立地や建物構造の機会点と問題点を加味してさらに調整⇒という順序による説明は、聴く側の頭にすんなり入るものです。

市場規模の次に加える数字には、市場規模に関連する要因は含めないでください。同じような関連の仕方をする数字は２つも要らない。売場面積は含めるべきです。市場の量ではなく質を示す情報があれば含めたい。競争環境、自社の立地や物件構造も加味したいところです。

市場規模に関する数字は必ず含めるべきですが、具体的にどの数字を使うか？周辺人口、世帯数、事業所数、従業員数や最寄駅乗降客数、周辺の小売業年間販売額等のどれを使うか？店舗数が少ない場合は、他の要因も売上に影響するため、どれを選んでも大差ありません。

売上予測は、関連データ・情報をあるだけ関連させてしまいがちですが、これでは時間や労力がかかり、説明しづらい予測に。この問題は、ある数値が類似しているのに売上に差がある店舗がないか？の確認で解決できる。それを客観的な数字で表すのが腕の見せ所です。

店舗面積が同じくらいの面積で、売上に差がある店舗がないか確認してください。店舗には適正規模があり、業種・業態・立地等により変わります。ここまでが従来の考え方でしたが、コロナ以降の売上について同じような傾向が続いているかはよく検証する必要があります。