前回の続きです。近くに競合店があるといっても、自社店舗の売上への影響がほとんどないのはどのような場合でしょう？

何らかの要因が“自社店舗＜競合店舗”であればマイナスに影響します。しかし、逆に“自社店舗＞競合店舗”であれば影響は受けにくいと考えるべきです。

要因には、面積、飲食店の場合は座席数、サービス業の場合は接客要員の人数などの、店舗の供給能力に関するものが含まれます。これが自社店舗より競合店舗の方が勝っていれば、マイナスの影響を強く受けることが考えられます。

要因には“立地”も含まれます。競合の方が利便性が高い立地にあり、集客しやすい場合はマイナスの影響を強く受けることが考えられます。

こうした要因が勝っている競合店が、自社店舗から至近距離にあれば、ある人が2つの店舗を比較した場合に自社店舗を選択する確率も低くなると考えられ、売上にもマイナスの影響を及ぼすことが想像できます。

このように競合について考える場合は、競合店舗の数だけでなく、競合店舗の規模（供給能力）や立地（利用客の利便性としての立地と自社店舗との位置関係を示す立地の２つの意味があります）といった、店舗の“性質”についても評価してみてください。

かつて当ブログにおいて“自社競合（カニバリ）”について書かせていただいたことがありました（記事はこちら＞カニバリとは？）。この考え方は他社競合にも転用できますので、5年以上も前に書いたものになりますが、よろしかったら参考になさってください。

次からはいよいよ物件評価、立地評価に関する内容に入ります。続きは明日のブログで。