新型コロナの影響が後押しして、チェーン企業の店舗の“閉店”という言葉を報道等で頻繁に見聞きするようになりました。それも少々の“閉店”ではなく、かなりの数の店舗の“閉店”です。
出店を考える上で、昨今、新規出店だけを考えていればよい企業は、実は相対的に数が少ないのが実情です。多くは既存店舗があり、しかも業績不振な店舗がいくつか含まれることもあり、そうした店舗への対応を含めて出店を考える必要があります。
弊社セミナーでも、
出店戦略という言葉は、実はもう古く、店舗網を最も良い状態に近づける店舗網最適化戦略のような言葉が相応しくなってきている。
ということをお伝えしていますが、その際に、“閉店”について扱う時間をこれまで十分に持たずにきました。昨年まで爆買い、オリンピックなどの明るいニュースが残されており、後ろ向きの話はそれらが終わったあたりで必要になるものと考えていたためです。
しかし、今年は状況が変わり、ここへきて“閉店計画”のニュースが増えてきました。それを受け、“閉店の方法”について前倒しでお話ししたいと思います。どう開けるべき（出店すべき）かがあるなら、どう閉めるべき（閉店すべき）かもある、という主旨です。
2020年11月13日の商業施設新聞には、
ジョイフルが2020年度10月末までに48店閉店、既存店の改善に注力
という記事があり、200店程度の閉店を予定しているとのことです。店舗数が800弱ということを考えると、大まかには4店に１店の割合で閉店することを意味し、これは注目に値します。
また、同社は北海道に進出後、2年で撤退したというニュースもありました（ファミリーレストラン「ジョイフル」が北海道撤退、進出2年苦渋の決断）。
この“閉店”はお話ししようとする内容に沿っている“閉店”であるため、ジョイフルを例に“閉店のべき論”を考えてみたいと思います。
その際に基礎的な調査項目として最初にチェックすべきことがあります。それは下記のとおりです。
- 本社の所在地
- 日本国内の店舗数
- 日本国内で出店している都道府県（ジョイフルの場合、北海道は撤退なので含まれません）
ジョイフルについて、ぜひ調べてみてください。続きは次回のブログで。