Press "Enter" to skip to content

チェーン店エリア戦略のつくり方【1】エリアの戦略類型の割り振り方

5つのチェーン店エリア戦略類型とその特徴

多店舗化する企業では、ある地理的範囲に何店舗出店できるか、すべきかが様々な場面で議論されます。

タイトルにある「エリア」という言葉はよく用いられる言葉ですが、明確な定義があるわけではありません。よってここでは「チェーン店が複数の店舗でカバーしようとする特定の地理的な範囲」という意味で用います。ただ、その特定の地理的な範囲は、担当者の社内での地位や議論する相手によって異なります。日本全体や都道府県、市区町村という広い範囲での議論がなされることもあれば、局地的なマーケット(例えば○○駅周辺など)での議論がなされることもあります。

それぞれの地理的なエリアには、それぞれの状況や局面があります。よって“どのような施策を優先するべきか?”はエリアによって異なるのです。積極的に追加出店を行うべきエリアもあれば、既存店の業績が不振で追加出店よりも既存店対策を優先した方がよいエリアもあります。

【表1】は、各エリアが何を優先するべきかを考える際の助けになるものとして期待される、5つの戦略類型を示したものです。

【表1】チェーン店のエリアの戦略類型
【表1】チェーン店のエリアの戦略類型

【表2】は、粗削りなものですが、エリアの市場規模の大小と既存店の業績の好不調でマトリクスを作り、5つの戦略類型をセルに配置したものです。そして、それぞれの地理的エリアに各類型が一つ以上割り振られるという考え方に基づいています。

【表2】各戦略類型の特徴
【表2】各戦略類型の特徴

【表1】では、上に行けば行くほど既存店の業績が順調で、エリアとして“健康”な状態、下に行けば行くほど既存店の業績が芳しくなく、エリアとして“病気”の状態を示しています。

上に行けば行くほど新規出店の優先度が高くなります。市場規模が大きく、まだ出店余地があるエリアで、「既存店が“元気”であれば積極的に新規出店を進めるべし」ということです。

逆に、下に行けば行くほど既存店対策が優先され、新規出店の優先度は低くなります。市場規模が小さい上、既存店の業績が不振な場合、更には回復が見込めないような状況では、既存店対策や閉店、新規出店と閉店を同時期に実施するリロケーションを優先するべきです。要は、「既存店が病気ならその治療に専念し回復させよう」ということです。「もしも既存店業績の回復が見込めない場合は、潔く閉店やリロケーションを考えよう」ということです。

最後に、中間に位置し他の4つの類型のいずれにも当てはまらないのが現状維持です。「静かに現状を見守りましょう」ということです。

しかし、こうした各エリアに割り振られた戦略類型は、一度決めると変わらないという固定的なものではなく流動的なものです。

つまり、エリア内の人口変動(市場規模の変化)や、商業施設等の開発に伴う既存店舗の相対的な立地評価の変化、他のエリアでの自社の出店状況の変化などにより、優先されるべき事柄が変わった場合には、他の戦略類型に移行することが考えられます。

従って、各エリアの類型は定期的に見直される必要があります。各エリア内の環境変化の予兆があった場合や自社の出店状況の変化に伴い、他の4つのいずれかの類型にシフトすることがあり得るのです。

続きは明日のブログで。

More from 出店戦略・店舗開発論More posts in 出店戦略・店舗開発論 »
PAGE TOP