- 2022.01.02
- 立地判断,
駅伝・マラソン中継の見方(タダでできる市場調査)
駅伝、マラソンの中継は街や路面店の出店状況を理解するのにうってつけの材料です。この時期、ぜひ多くの駅伝大会、マラソン大会の中継をご覧になってみてください。
駅伝、マラソンの中継は街や路面店の出店状況を理解するのにうってつけの材料です。この時期、ぜひ多くの駅伝大会、マラソン大会の中継をご覧になってみてください。
このラーメン店は、これまで経験した中で最もドライバーにとって過酷なロードサイド店舗として記憶に残りました。運転に自信がある方は、ぜひ挑戦してみてください。
全国的に普及している、店舗数の多いチェーン店舗は「高速出店」する時期を経ている場合がかなり多いように思われます。様々な事例を研究すると、成長の初期段階で出店を高速化するのは得策ではないのではないか?という仮説が立てられます。すなわち、高速出店には好ましいものと、好ましくないものがあると考えることができます。
出店計画の際には、出店数を年度別にどう配分するかを決める必要があります。出店の“速度”に関連します。出店の速度は急に上がって「高速出店」になることもあれば、急に下がることもあり、長年にわたり一定であることは稀です。出店速度はどのように考えればよいのでしょうか?
店舗開発では“出回る”前の情報を獲得するために「能動的」な情報収集活動が求められますが、ベテランの方は更に進んで「積極的・攻撃的」な「攻めの店舗開発」をしています。空き物件になりそうもない営業中の店舗で自社が出店したいところに狙いを定め、そこを自社の店舗に入れ替えるには?と考えるのです。しかし試す場合は注意が必要です。
令和2年国勢調査の人口データ速報に基づき、人口上位8都道府県(東京都・神奈川県・大阪府・愛知県・埼玉県・兵庫県・北海道)市区レベルデータを、店舗開発実務の観点から4グループに分類した結果を動画で解説しました。国勢調査データを、チェーン店エリア戦略作成に使うための具体的な分析方法についてもお話しています。
「物件情報がなかなか集まらない」は、店舗開発者の永遠のテーマではないでしょうか。そもそも物件情報はどうやって集まるのか?出回り物件情報とは?受動的・能動的・攻撃的情報収集の違いと目指すべき姿とは?そのために、まず何から始めたらよいのか?営業に出る前に準備すべきことは?...等々、まずは総論的なお話をさせていただきます。
多くの街の土地勘を持つことは店舗開発業務で必要不可欠です。街の情報を記憶に刻み込み、最新に近い状況に保つことが理想。そのための効率的な街での過ごし方をご紹介します。“手書きのノート”をお忘れなく。街の地図をノートに手でかくと、街の様子が流れるように、立体的に頭に入り、物件説明でその街の情況を説得的に話すのに大変有効です。
市場が縮小する中での出店や小商圏対応を考える上で非常に重要な問題です。必要な商圏人口とは立地だけで決まるものではなく、店舗が提供するもの、営業力、企業全体の力も含めて考えるべき“全社的な問題”。店舗開発にとっては少ないほうがありがたい。売上に責任を負う立場の人は多めに考える。両者の溝を埋めるためにどう決めていくべきか?
出店における「良い場所・良い立地とは?」を定義することは簡単なようで、実は即答が難しい問題です。はっきりしていることは、“売れる(売れ続ける)立地”は良い立地である、ということですが、それは誰が決めるのでしょうか?とかく量的な観点で考えがちですが、それだけで十分なのでしょうか?
店舗開発的な地図の見方、さらに進めて“地図の読み方”を解説します。様々な地域の土地勘をつくることは、店舗開発者にとって業務上不可欠ですが、最初にすべきことは、やはり地図を見ることです。自分の血となり肉となる“商圏分析”のトレーニングにもなります。手軽なやり方を紹介しますので、ぜひ日課に組み入れてみてください。
回転寿司最大手スシローがテイクアウト(持ち帰り)専門の新業態店舗「スシロー To Go」の出店を強化しています。なぜTo Go店の出店が葛飾区、江東区なのか?、一号店がなぜ芦屋だったのか?を考えてみました。新業態店舗が売れる立地の条件は大きく2つあります。出店する理由、成り立つ条件、出店の注意点を解説します。
ロードサイドに店舗展開する場合、駐車場台数が多いほど売上は上がるという考え方は大方正しいのですが、それが当てはまるのは、ある駐車場台数までの範囲に限られます。駐車場台数がある値を超えると、駐車場台数が増えても売上が上がらない、むしろ低下することもある。多すぎてもダメだし、少なすぎてもダメなのが駐車場台数です。
コンビニに限らずロードサイド店舗では、既存店駐車場台数とコロナ禍での店舗売上の関連を分析しておくことをおすすめします。駐車場台数が十分にある店舗は客数を獲得でき、客単価も高くなることも期待できます。不十分であったり店舗が敷地入り口から離れていたりすると客数の伸びに限界が生じます。
CVS大手三社の格差が鮮明になっており、既存店の客数の落ち込みがファミリーマートとローソンはセブンイレブンより5ポイント近く大きく、セブンイレブンは客単価の増加が最も大きかったことが主な原因だそうです。特にコロナ禍の状況で、特に強く客数に影響すると考えられる要因は何でしょうか?
沖縄セブンイレブン店舗展開経緯の続報です。昨年末時点で67店舗、今年に入ってから12店舗増加し、2月23日時点で79店舗を展開しています。出店すべき自治体は出しつくしたようで、新たに出店した自治体はなく、浦添市と沖縄市ではほぼ半月おきに追加出店が進んでいる様子が分かります。
相模原市緑区はリニアの駅ができる橋本駅があり、40の塾が存在し、中央区、南区と同様に橋本駅周辺に35%が集中しています。橋本高等予備校という橋本で40年以上の歴史を誇る予備校もあります。これを見ると学習塾の出店と公立中学校の立地とは相関があまりないことが分かります。
相模原市南区は小田急線と江ノ島線が合流する相模大野駅があり、中央区に比べて中心地がはっきりしています。学習塾は59件ありますが、その出店はどのようになっているかを見てみます。激戦区は相模大野駅近接の相模大野3丁目と7丁目で南区全体の25%弱の14店舗が集中しています。
相模原市中央区では、臨海セミナーをはじめとする大手塾が主要駅の周辺に集中しています。駅周辺以外の激戦区に出店しているのは地元系の塾が中心で、上溝バイパスと相模川に挟まれた工場や工業団地が目立つ地域であることが分かります。一方、出店の空白領域もあることが見てとれます。
相模原市に注目してみます。学習塾の“局地戦”商圏は小さいことが考えられ、自治体別店舗数データでは分析が大雑把すぎます。区別店舗数は中央区69件、南区59件、緑区42件…これでもまだ解像度が低い。そこで顕微鏡の倍率を上げるように、各区の中の地区別の店舗数を調べてみました。
大量閉店に関するニュースには、コロナ以前から生じていた“大型商業施設は大型だから安心とは言えなくなった”傾向が反映していると見るべきです。今後中長期的な視点で大型商業施設への出店を検討する場合、エリアの商業面の発展の経緯、立地上の利便性といった観点から選ぶ眼が必要です。
2010年代は出店高速化がさらに進み、店舗網が首都圏だけでなく関西にまで拡大。2極展開とは景気が良い話に聴こえますが、店舗網広域化、しかも地盤市場から離れた展開は、教育サービス業では危険視せざるを得ません。本社も立派になられ、組織的変化の著しい様子もうかがえます。
2000年代は夏休みのスタンプラリーのような出店が続きました。教室数は約3.5倍に。セレクトの増加、様々な鉄道沿線の駅に出店を重ね、教室数200未満段階で教室網は1都3県に拡大。神奈川県内追加出店も行われましたが、出店エネルギーは圧倒的に面的拡大に向けて注がれていたと言って良いでしょう。
臨海セミナーの多店舗化は1990年代の前半に出店スピードがやや上がり、対象を高校生に広げました。90年代後半にはさらに店舗数が4倍弱になっています。特に従業員の人的能力が重要な意味を持つ業界で、人的能力育成が教室数増加ペースに追い付いていたのかについては気にかかるところです。
臨海セミナーの教室拡大の軌跡を振り返る際の視点・観点を共有させていただきます。学習塾は対象生徒の年齢が低くなるにつれて個々の教室の“商圏”は狭くなります。授業料を支払う人と、実際に授業を受ける人が異なる点が教育サービスならではの特徴で、狭い地域での競合も激しいものとなりがちです。
学習塾「臨海セミナー」の勧誘方法等が問題となっていますが、根本的な原因は、会社の方針とそれに付随した多店舗化の方法にあったように思えてなりません。どのような教室拡大の軌跡を辿ったのか振り返りつつ、弊社の学習塾多店舗化に関する考え方に照らしながら考察を加えます。
セブンイレブンの沖縄県での展開は、消費者の間で普及した業態が未出店のエリアをどのように面的にカバーしてういくかに関する“貴重な記録”と言えますので、定期的に共有させていただきたいと思います。
北海道から九州まで店舗があるのが良しとされない場合もあるのです。ジョイフルの北海道撤退は、企業全体の効率性を考え、本拠地から最も離れた孤立した1店舗を早い段階で潔く閉店した“積極的な閉店”であり、地震やコロナはその後押しをしたに過ぎないと考えることもできます。
新規出店だけを考えていればよい企業は相対的に数が少ないのが実情です。多くは業績不振な店を含む既存店舗があります。そこで、そろそろ“閉店の方法”についてもお話ししたいと思います。どう開けるべきかがあるなら、どう閉めるべきかもあるという主旨です。
プロ野球のマジックナンバーと同じように少しずつ減って残り「5」となっているのは、かつて凄まじいスピードで急成長した外食チェーン『東京チカラめし』の店舗数です。粘り強く最後まで残った場所の特徴を見ておくことは、今後の出店を考える上で意味のあることと思われます。