ストーリー：まだまだ出店できるのか？何店舗ふやせるのか？

すでに日本全国に500店舗以上を展開しているサービス業Ｍ社は、今後の成長に向けて更なる出店を親会社から要請されていた。しかし、主要都市への出店はひと通り完了しており、既存店には不採算店舗も多く含まれているのに、まだ出店などできるのか？と店舗開発部のＫさんは思い悩んでいた。

担当「御社は全国に500店以上もあるのですか。東京にいるとそれほどあるように思えないのですが・・・」

Ａさん「そう見えますか・・・なぜなのでしょう・・・」

担当「ああ、〇〇に（お店が）ありますよね？と思い出せる店舗も残念ながら出てきません。」

Ａさん「親会社はまだ（店舗を）出せると考えているのですが、まだ出店できると思いますか？」

担当「即答はできませんが、“できない”と言えば店舗開発の仕事が無くなってしまいますから、“できる”と言わなければならないでしょう。その場合、出店できそうなエリアや立地を精査する必要がありそうですね。」

Ａさん「主要なエリアは出店してしまっています。」

担当「多店舗化では人口や世帯数などに応じて店舗数を配分する必要がありますが、その点は考えながら出店されていますか？」

Ａさん「いいえ、物件ごとに判断しながら今まで来てしまっています。売上が不振の店舗もあって積極的に出店だという考えになりにくい状況です。」

担当「そういう状況は店舗数が多い企業でよく起こりがちです。これを機会に御社も今後の出店戦略と市場計画を立案されてはいかがですか？得意な分野なので総合的にお手伝いさせていただきます。」

Ａさん「難しい話なのですか？」

担当「いいえ、それほど難しい話ではありませんが、御社の場合、（展開する範囲が）全国規模なので作業や会議等で期間は年単位でかかってしまいます。」

Ａさん「一度、部門長といっしょにコンサルティング内容の詳細を聴かせていただけますか？」

・・・その後、Ｍ社は親会社のプレッシャーに負けない戦略的な店舗開発部を目指して動き出した。

これは、福徳社の実際のコンサルティング事例をベースにしたストーリーです。

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成長段階や店舗網の状況に応じて、必要な支援の方向性も企業ごとに異なります。御社にふさわしい内容を具体的にご提案します。ご質問やお問い合わせはこちらからお気軽にご相談ください。