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学習塾・予備校の出店戦略|「開成教育グループ」の東京への展開の評価

前回に続き、学習塾・予備校チェーン「開成教育グループ」(成学社)の経営課題を検討したいと思います。

2011年度から2014年度までの開成教育グループの有価証券報告書によれば、2011年度から2014年度までの間に47教室を新規に開校しました。そのうち東京都での開校は10教室と全体の21.3%を占めていました。内訳は次の通りです。

  • 2011年度:11教室(大阪府4・東京都4、京都府2、滋賀県1)
  • 2012年度:10教室(大阪府3、滋賀県1、兵庫県4、奈良県1、東京都1
  • 2013年度:15教室(大阪府10、滋賀県1、兵庫県1、東京都3
  • 2014年度:11教室(大阪府5、滋賀県1、京都府2、奈良県1、東京都2

以前、学習塾業界は、収益性が“単一ドミナント戦略”より高いことが示された戦略は“分散型全国展開”のみであることをお話ししました。これは、“学習塾は迂闊に地域拡大をすることはすすめられない”ということを意味しています。つまり、学習塾業界は、開成教育グループがかつて単一ドミナント戦略により関西地区に教室を集中させていたように、“ある地域で単一ドミナント戦略をとることで収益性が高まる”ということが強くあてはまる業界と言えます。

そこを、開成教育グループは、敢えて東京都に展開したわけですが、東京都での開校数は、進出した2011年度に4教室を開校して以降、2012年度に1教室、2013年度に3教室、2014年度に2教室と推移しています。

この数字をどのように評価するべきか?

また、年間で1教室~4教室を開講する場合、同じ東京都内で“特定の地域”に教室を集中させる必要がありますが、実際の展開はどうなっているのでしょう?

このあたりを検討していきたいと思います。

続きは明日のブログで。

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