コンビニ3社の決算格差、主な原因は客単価

書棚の整理をしていたら出てきた、流通情報誌『激流』2020年12月号(86~89ページ)に、「決算分析・2021年2月期中間決算と下期の傾向」という記事がありました。それによると、コンビニエンスストアでは、“大手三社のセブンイレブンとファミリーマート、ローソンとの格差が鮮明になっている”とのことです。

記事によりますと、既存店の客数の落ち込みが、残りの2社はセブンイレブンより5ポイント近く大きかったこと、セブンイレブンは客単価の増加が最も大きかったこと、がその主な原因だそうです。

売上は「客単価×客数」で形成されます。そう考えると、セブンイレブンは客数が2社ほど落ち込まず、客単価が他2社よりも上がったことにより、既存店の売上の落ち込みが最も小さかった、と説明できます。

同記事によると、今後、ファミリーマートとローソンは商品政策で巻き返しを図り、セブンイレブンは売場の新レイアウトの導入を進めるそうです。ともに商品を含む店内環境の改良を進めるようですが、これらの施策が売上の向上につながるかどうかを考えるとともに、客単価と客数ではない、それらを増加させる“他の要因”も考慮する必要があるように思います。

同記事から、客単価の増加率はセブンイレブンが+8.6%、ファミリーマートが+6.7%、ローソンが+7.7%とのことで、客数の落ち込みに比べて客単価増加率の3社の開きは小さく、拮抗しているように見えます。となると、売上向上への決め手は客数と考えることができます。

では、特にコロナ禍の状況で、特に強く“客数”に影響すると考えられるものは何か?を考えてみました。

続きは明日のブログで。