【学習塾・予備校の出店戦略】リソー教育・東京個別指導学院・秀英予備校・進学会の展開

昨日のクイズを再掲します。

“集中型全国展開”戦略を採る企業の一例として、一都三県に80%強の店舗を集中させつつ、“2012年12月時点”で宮城・仙台を除くすべての大都市圏に展開する“〇○○教育”があります。

学習塾業界の上場企業で、一都三県に80%強の教室を集中させつつ、“2012年12月時点”で宮城・仙台を除くすべての大都市圏に展開する、いわゆる“集中型全国展開”戦略を採るのは“リソー教育”です。他にも、東京個別指導学院秀英予備校進学会などが同様の方法で全国展開を進めています。

受動的拡大を2つに分ける大きな意味もないため1つにした結果、最終的には、図のようにサービス企業の出店戦略は5つに類型化されることとします。集中度をハーフィンダール・ハーシュマン指数の値1000で区分することにより、サービス企業の店舗網の状態はこの5つに分類されるのです。

サービス企業の出店戦略の5つのタイプ

この分類により、一号店の開業から全国展開に至るまでの間に、店舗網の状況が採り得る状態を見通すことが可能となります

なぜそれが重要なことなのか?

一号店を開業した後、店舗数を増やし全国チェーンになることを志向するサービス企業があったとします。

彼らは一号店の立地を決定したのちも、二号店、三号店・・・と出店を継続しなければならないのですが、その際に、最終目標である“全国展開”に至るまでのプロセス、言い換えると“企業の成長段階に応じた短期的及び中期的な出店計画・市場計画”を立案する際の拠り所となるものが、有るようで実は存在しないのです。

“成長の初期段階ではドミナント形成をすることにより収益性を高めるべきである”ということは分かっているのですが、その後、どのようにサービス企業が地理的市場を拡大し全国展開に至るべきかについては“道しるべ”となるものが存在しないのです。

それを補う意味が図の5つのタイプ分けにはあります。

それぞれのタイプは店舗網の状態を定義するものですが、店舗網の状態は、言い換えれば、各社が採った“出店戦略”の結果でもあります。よって図は、出店戦略が5つに分類され、企業の成長段階に応じて変化するものとしてとらえることができることをも示しているのです。

では、サービス企業は出店戦略をどのように変化させるべきか?

次はこの点を考えてみたいのですが、その前に考えてみていただきたいことがあります。

<問>戦略を評価する際に必要なことは何でしょう?

続きは明日のブログで。

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